がん検診に経済格差 低所得者 低い受診率

【朝日新聞(朝刊)2012.8.14】

 しばらくまえの記事ですが、切り抜きから------。

 がん検診の受診率は、職業や所得によって3倍以上の差があると、大阪府立成人病センターがん予防情報センターの研究者らが分析しました。

 職業別に分かれている健康保険ごとのがん検診(大腸、胃、肺、乳、子宮)の検診受診率を調べると、健康保険ごとにてきめんに違いが現れたというのです。上位から健康保険名とそのおもな加入者、そして受診率を書くと、

 共済組合(国家・地方公務員、私学教職員)……48%
 組合健保(大企業社員)……38%
 協会けんぽ(中小企業社員)……27%
 市町村国保(パート、自営業者ら)……19%
 
 となり、さらに生活保護受給者や無保険者はそれを下回る13%だったというのです。
 所得と健康とが歴然と比例しているさまが伺えます。

 分析をしたセンターの人は「中小企業やパート、自営業者は検診のため仕事を休みにくい、自己負担分を払うのが難しい」「経済格差が健康づくりにも格差をもたらしており、今のままでは格差を拡大しかねない」と述べています。

 私自身、ご多分にもれずフリーのライター/編集者として、中野区国保です。会社にいたときは健保組合で定期検診もあり、会社の福利厚生で人間ドックにも行かせてもらった記憶がありますが、この10年近く、そうした機会がなかったことに唖然とします。もう46歳なのに……。

 中野区の国民健康保険からは、定期検診(自己負担500円)、また各種のがん検診(自己負担200円〜1000円)の案内が来ています。いちおう制度はあるのです。なんとか申込み/受診をしたいとあらためて思いました。
 また、同性愛者で一人で暮らしている人も少なくないでしょう。突然の体調異変や突然死はだれの身にも起こること。家族(パートナーなど)と暮らしていれば、気遣ってくれたり、救急を呼ぶことを促してくれることもありますが、一人だとつい気後れして、手遅れになることもあります……。
 高齢者の健康問題や孤立死対策は、地域の行政でも取り組んでいますが、中年世代は政策の谷間になり、見過ごされていることも少なくありません。しかし、実際には中年の孤立死も多いのです。
 自分も少し考えないとなあ、と思った記事でした。

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